前回は、復興についてはグランドデザインの策定よりも地域の最適化を目指したプラン作りと、現場同士の議論が大切と指摘。今回は、被災地の自立を促すための提言をまとめた。 小宮山 宏（こみやま・ひろし）氏 　三菱総合研究所理事長 　1944年12月15日生まれ。67年東京大学工学部卒業、72年東京大学大学院工学系研究科にて博士課程修了。 　88年より東京大学教授、同大学院教授などを経て、2005年に同大学総長に。2009年4月に同大学総長顧問に就くと共に、現職に就任した。 　工学博士。専攻は化学システム工学、地球環境工学、知識の構造化。 　主な著書に、「地球持続の技術」（岩波新書）、「知識の構造化」（オープンナレッジ）、「東大のこと教えます」（プレジデント社）、「『課題先進国』日本」（中央公論新社）、「知識の構造化・講演」（オープンナレッジ）、「Vision 2050：Roadmap for a Sustainable Earth」(Springer)、「低炭素社会」（幻冬舎）など多数 　東北地方が復興を遂げるためには、その地方自治体と民間が具体的なプロジェクトの主導権を握ること、それを国が補佐することが必要です。