東日本大震災は地震と津波と原発事故という三つの災害の同時発生により、非常に多くの犠牲者を出し、被災者は家屋、船舶その他のあらゆる財産を失い、第二次大戦以降最大の被害をもたらすという、一時は日本人を絶望の底へ突き落すような、大惨事となった。
しかし、その壊滅的状態から極めて頼もしい将来への光が見えてきているように感じられる。それは第二次大戦後の焼野原から復興した、日本人の不屈の魂の再現でもあるのだが、それ以上に、近年忘れられていた、日本人がお互いに助け合っていこうとする協調の精神がよみがえって来たように思われるからである。
今回のような大惨事に会いながら、乏しい救援物資の到来を忍耐強く整然と列をなして待っている被災民の方々の行為は諸外国で絶賛の対象になった。
サンデル教授のおかげもあり、ハーバード大学は最近何かと有名になった。私は、ハーバードも含めて、日本人の学部留学生が今後どんどん増えていくと思う。その理由は、受験生はもちろん、親や高校も、大学から海外に行くことを選択肢に入れ始めたと思うからだ。
そんな自分の仮説を検証するべく、ハーバードに学部から留学している学生たちに話を聞いてみた。我々の会話を、ざっくばらんにありのまま紹介したい。
今回懇談したのは、ハーバード大学1年生の岡洋平君（渋谷教育学園渋谷高等学校を卒業）と、同2年生の小林亮介君（私立桐朋高等学校を卒業）だ。場所は彼らの寮。たいへんすがすがしくて面白かった！ 学部生ならではの情報も得られた。
東日本大震災によって生産停止の連鎖が日本全国や海外にも広がり、日本のモノ作りの効率化は行き過ぎだったと再考を促す声が高まっている。だが、それは本当に正しい指摘なのか──。
本コラムでは、ビジネス小説『ザ・ゴール』（ダイヤモンド社）の著者として知られるイスラエルの物理学者、エリヤフ・ゴールドラット博士が考案した改革手法の理論「TOC（Theory of Constraints：制約条件の理論）」とその具体的な手法を紹介しながら、実は効率化が進んでいなかった日本のモノ作りの実態を明らかにし、処方箋を提示していく。
2回目の今回は、日本企業が「ジャストインタイム」という言葉に代表される効率的な部材調達・製品生産によって在庫を極小化できていたのかどうかについて検証する。
外国人売買動向
株：NYダウ続落 24日の米株式市場は、原油価格が急反発したことを受けて、素材やエネルギー関連株を中心に買いが入り、上昇して始まった。しかし、その後は、欧州圏の財政問題や景気先行き不透明感が強まる中で売りが優勢となり、引けにかけてマイナス圏に沈んだ。ダウ工業株30種平均の終値は、前営業日比25.05ドル安の12,356.21ドルで引けた。為替：ユーロが上昇 24日の外国為替市場では、独5月IFO業況指数が114.2と市場予想を上回る内容だったことから、ユーロがドルなどに対して上昇する展開となり、NY終値ベースで、ドル円は82円近辺、ユーロドルは1.441ドル近辺となっている。商品：NY原油反発 24日のNY原油先物取引は、ゴールドマン・サックスがエネルギー需要の拡大や需給ひっ迫の可能性などを理由に、2011年末時点での北海ブレンド原油の相場見通しを120ドルに上方修正したことを背景に、買いが優勢となった。中心限月の7月限の終値は、前営業日比1.89ドル高の1バレル99.59ドルで引けた。
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